日本ＰＴＡ全国協議会のネット利用調査について

　本日６月17日付の毎日新聞に、「インターネット：小５、中２が経験率で保護者を上回る」という記事が掲載されている。 　これは、日本ＰＴＡ全国協議会が小学校５年生・中学校２年生とその保護者に行ったアンケートの結果が発表されたものを受けての記事だ。 　この記事には私のコメントも掲載されているが、子どものインターネット利用経験率が高いのは学校の授業で扱われているからで、当然のことである。佐世保の同級生殺人事件があって子どものインターネット利用についての関心が高まっている中、こうしたアンケート結果を「ネットを巡る親子の意識の隔たりや、親の目が届きにくい利用実態が浮き彫りになった」と結論づけるのは誤解を招く書き方である。 　同じ毎日新聞には、「見せたくない番組：小５は『クレヨンしんちゃん』トップ」という記事も掲載されている。これも、日本ＰＴＡ全国協議会のアンケート結果を受けての記事だ。この「見せたくない番組」等のアンケートは以前から繰り返し行われているが、常に『クレヨンしんちゃん』が上位であり、回答する側にも「見せたくない番組」と言えば『クレヨンしんちゃん』という連想が働いているように思う。 　日本ＰＴＡ全国協議会の方々には以前から申し上げているが、こうしたアンケートで『クレヨンしんちゃん』やインターネットを告発しようとすることでなく、学校におけるメディアリテラシー教育の実態を調査し、より効果的なメディアリテラシー教育のあり方について提言することが必要ではないか。時代の変化とともにメディア状況は変化していく。子どもをメディアから隔離するのでなく、賢くつきあえるようにしていくことが重要であるはずだ。「ＰＴＡ」の「Ｔ」は教師なのだから、教師のメディアリテラシー教育を後押しすることが本来の活動であろう。 　私がコメントしたように、今回の日本ＰＴＡ全国協議会のアンケート結果について、「この結果を佐世保の（小６同級生殺害）事件と結びつけて『不適切なネット利用が広がっている』と考えるのはまずい」。メディア関係者が冷静に受け取っていただくことを切に願う。